がん治療中のお金と仕事に関する実態調査2026

昨年実施した実態調査では、とても短い期間だったにもかかわらず、320名を超える患者さんやそのご家族に回答をいただきました。

がん患者の経済的負担実態調査（2025）｜働く患者の6割が収入減・高額療養費制度の課題

その調査結果は、私たちの支援活動に活かすとともに、癌治療学会での発表などを通して、広く知られるものとなりました。
この調査の意義を強く感じた私たちは、昨年の調査結果から見えてきた課題を解決するために必要な調査を行うこととなりました。

この調査では、がんと診断された方を対象に、治療に伴うお金や生活上の困りごと、仕事への影響、相談経験、利用した制度などについてお聞きします。
皆さまから寄せられた回答をもとに、制度や相談支援が経済的な負担の軽減にどのように関係しているかを明らかにし、患者さんが必要なときに適切な支援につながる仕組みづくりに役立てることを目的としています。

対象となる方

次のすべてに該当する方を対象としています。　
・現在20歳以上65歳以下の方
・過去5年以内（2021年8月以降）にがんと診断された方
・日本国内でがんの治療を受けた方
・がんの種類は問いません

回答にあたって

・回答時間は、およそ10～15分です。
・この調査への参加は任意です。回答しない場合や、途中で回答をやめた場合にも、不利益を受けることはありません。
・回答したくない質問には回答しないこともできます。
・氏名、住所、メールアドレスなど、個人を直接特定する情報は収集しません。
・回答は統計的に処理し、個人が特定される形で公表することはありません。
・回答内容は、本調査の分析、研究発表、学会発表、報告書等に使用することがあります。
・提出後は回答者を特定できないため、個別の回答を指定して削除することができません。あらかじめご了承ください。